ＪＲ東日本と西日本は５日、使用する車両の装置や部品を共通化する方針を発表した。両社は在来線全体で計約１万５千両を保有。物価高騰が深刻化する中、調達コストを抑えるほか、部品の設計や開発の過程を省力化することで労働力不足に対応する狙いもあるとしている。 　１９８７年の国鉄分割民営化以降、ＪＲ各社はそれぞれ独自で車両を開発してきた経緯がある。ＪＲ東の担当者は「切磋琢磨の結果、特徴ある車両が造られてきたが、合わせられる事は合わせていきたい」と語った。 　ＪＲ東によると、対象となる部品は、振動を抑えるオイルダンパーやパンタグラフ、行き先表示器などを想定している。時期など詳細は決まっていない。


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