「ネット依存」疑いの中高生 約4人に1人 大学による調査結果

調査を行ったのは、兵庫県立大学の竹内和雄教授の研究室で、去年、東京や近畿地方など11都府県の小中学生や高校生を対象に学校などを通じて17万8000人余りから回答を得ました。

ネット依存の概念を提唱したアメリカの心理学者が作成したスクリーニングテストをもとに行われ、「やめようと思ってもうまくいかないことがたびたびある」や「使っている時間を短くしようとするとイライラする」など8つの質問を行い、5つ以上あてはまるかどうかを判定しました。

その結果、いわゆる「ネット依存」が疑われるのは、小学生で16.2％、中学生で24.1％、高校生で26.9％で、中学生と高校生ではおよそ4人に1人に上ったということです。

国の研究班が7年前の2017年度に同じ手法で行った調査では、「ネット依存」が疑われるのは、中学生で12.4％、高校生で16％となっていて、竹内教授は、単純比較はできないものの、コロナ禍の休校期間で子どもたちのネット依存が悪化している可能性が高いと指摘します。

そのうえで、「国や自治体は当事者である子どもの声に耳を傾け、ネット依存からの回復プログラムを提供したり、ネットの使い方を学ぶ教育を一層充実させるなど対策を早急に行う必要がある。家庭でもネットを使用する時間や場所などについて親子で話しあってルールづくりを進めてほしい」と話していました。