同居する家族が「今思うと、あの頃から認知症だったかもしれない」と感じた時期から、医療機関で認知症と診断されるまでに平均で１６・２カ月かかっていることが１９日、太陽生命保険の調査で分かった。調査結果にコメントを寄せた日本認知症予防学会の浦上克哉代表理事（鳥取大教授）は「専門医の立場から見ると遅い」とし、早期対応を呼びかけている。 　調査は２１日の「世界アルツハイマーデー」に合わせて、７月３０日から８月２日にネットで実施。過去５年以内に認知症と診断された家族と６カ月以上の同居経験がある３０～７０代の男女計千人が回答した。 　認知症を疑った症状を複数回答で尋ねたところ「物忘れ」が最多。次いで「金銭や薬の管理ができなくなった」と「記憶が曖昧になる」だった。 　「医療機関に受診させようと思ってから、実際に受診させるまでにかかった期間」は平均１１・６カ月だった。浦上氏は、典型的な認知症は「３～５年前から兆候が見られる」とし、軽度認知障害は「適切な対策で正常な認知機能に回復する可能性がある」と指摘した。


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