夏休みで各地のプールがにぎわいを見せるなか、公営のプールが全国的に大きく減りつつあります。何が原因なのでしょうか？
■災害級の暑さが影響 790カ所も廃止
民間のプール施設、神奈川県の大磯ロングビーチ。大勢の人でにぎわいます。 晴れた暑い日こそ、子どもから大人まで入りたくなるプールですが、近年の災害級ともいわれる暑さが、自治体によるプール運営に大きな影響を及ぼしていました。 東村山市 担当者「屋外プールに関しては廃止をすると」
真夏のイベントが各地で盛り上がりを見せるなか、公営プールが今、存続の危機に見舞われています。
東京・東村山市では、今年3月に屋外プールの廃止を決定。様々な理由が上がるなかで、暑さも大きな要因だといいます。 東村山市 担当者「暑すぎてプールに入れないことも、実際にはあるので。上限温度の目安として（※日本水泳連盟規定）水温＋気温＝65℃度以上になると（遊泳に）適さない。のきなみ猛暑日が続いていると、運営がその期間もできないこともある」 ピーク時の利用客数は、10万人規模だったいう東村山市。しかし、近年では1万人程度まで減少しているといいます。さらに…。 東村山市 担当者
「（老朽化のため）修繕したり、運営したりしていく。諸々の30年間のライフサイクルコストを考えると、試算で9億円出ている。屋外プールっていうのは、リスクがある施設だなと」 総務省によると、公営プールの数は2010年時点では4000カ所を超えていましたが、2023年3月末時点では3293カ所と、この10数年でおよそ700カ所以上も減少しています。 公営プール利用者（30代）
「（昔は）毎日のように行ってましたね。子どもたちで行ける距離になくなるっていうのはちょっと残念」 公営プール利用者（50代）
「身近で行きやすいのが（市民プールの）メリットだと思う。寂しいですね、だいぶね」
（「グッド！モーニング」2024年8月14日放送分より）
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