JR東日本と西日本は5日、使用する車両の装置や部品を共通化する方針を発表した。両社は在来線全体で計約1万5千両を保有。物価高騰が深刻化する中、調達コストを抑えるほか、部品の設計や開発の過程を省力化することで労働力不足に対応する狙いもあるとしている。
1987年の国鉄分割民営化以降、JR各社はそれぞれ独自で車両を開発してきた経緯がある。JR東の担当者は「切磋琢磨の結果、特徴ある車両が造られてきたが、合わせられる事は合わせていきたい」と語った。
JR東によると、対象となる部品は、振動を抑えるオイルダンパーやパンタグラフ、行き先表示器などを想定している。時期など詳細は決まっていない。
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