国内の主な食品メーカー195社を対象にした帝国データバンクの調査で、6月、値上げされる食品は614品目となりました。
去年の同じ月と比べ(2023年・3775品目)83.7%の減少で、品目別では、不作となった海苔製品を含む「加工食品」が全体の5割余りとなったほか、原料のカカオ豆が高騰したチョコレート製品など、「菓子」がおよそ2割を占めています。
一方、ことし1月から10月までに、値上げされたり値上げが予定されたりしている8269品目のうち、円安の影響が値上げの要因になっている割合は29.2%で、去年の同じ時期の値上げの品目数(2023年・3万1579品目中11.5%)に占める割合を大きく上回っています。
調査会社では、ことし後半にかけて円安の影響による値上げの割合がさらに拡大する可能性もあるとした上で、1ドル=150円台後半の円安水準が長期化した場合などには、原材料を輸入する際のコストが増加し、食品値上げの品目数がさらに増えることも見込まれるとしています。
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